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こんにちは、ヤング開発です。

マイホームの購入を考え始めると、頭金や毎月の返済額、諸費用、補助金や減税制度など、資金面に関する疑問が次々と出てきますね。

今回は、家づくりを検討中の方から特によく寄せられる5つの質問にお答えします。

Q1. 貯金が少なくても家は買えますか？

貯金が少なくても、家は買えます。頭金がゼロでも住宅ローンは組めるためです。ヤング開発でも、頭金ゼロで契約されるお客様が一定数いらっしゃいます。

貯金が少ない場合でも、住宅ローンの借入額は、毎月無理なく返済できる金額（返済可能額）を基準にして計画できます。ヤング開発では、資金シミュレーションをもとに、無理のない借入額をお客様と一緒に検討します。

たとえば4,000万円の物件を、「頭金ゼロ・金利1.5％・35年」の元利均等返済で借りると、月々の返済額は約12.2万円（試算値。金利・返済期間により変動）。このような試算をもとに、今の家賃や生活費と比べて無理のない返済額であるかどうかが、購入を判断する材料になります。

Q2. 頭金を貯めてから買うのと、今すぐ買うのとでは、どちらがお得ですか？

賃貸住宅に住んでいるなら、一般的には今すぐ購入した方が総支払額を抑えられるケースが多くなります。頭金を貯めている間も家賃の支出が続くうえ、住宅ローン金利は2025年末から上昇傾向にあり、建材費や住宅価格の高騰も続いています。
今後の金利動向によっては総支払額の差がさらに広がる可能性もあるためです。

たとえば、4,000万円の物件を今すぐ「頭金ゼロ・金利1.5％」の元利均等返済（35年）で購入すると、総返済額は約5,144万円になります。仮に月8万円の家賃を払っているとして、3年かけて頭金200万円を貯めてから購入すると、その間の家賃込みで約5,175万円（約31万円増）になります。3年後に金利が1.8％に上がっていた場合は約5,413万円（約269万円増）です（いずれも試算値）。

つまり、頭金を貯めてから買うよりも、頭金なしで今すぐ買う方がお得になるケースが多いということです。

Q3. 物件価格以外の諸費用はいくらくらいですか？

建売住宅の諸費用（手付金を除く）は、物件価格の10％前後が目安になります。たとえば4,000万円の物件なら、400万円程度の自己資金を準備しておくと安心です。

内訳は、仲介手数料、登記費用、住宅ローンの事務手数料・保証料、火災保険料、印紙税などです。なお、ヤング開発が扱う分譲住宅はすべて売主物件のため、諸費用に含まれる仲介手数料はかかりません。仲介手数料は諸費用の中でも大きな割合を占めるため、これがかからないだけで数十万円単位の負担軽減になります。

▼詳しくはこちらの記事もご覧ください
家はいくらで購入できる？住宅の平均価格を注文住宅・建売・中古で徹底公開！
建売住宅の諸費用には何がある？主な内訳と安く抑えるポイントを解説

Q4. 新築住宅の補助金にはどんなものがありますか？

新築住宅向けの主な補助金制度には、国の「みらいエコ住宅2026事業」と「新築戸建ZEH支援事業」の2つがあります（併用不可）。「みらいエコ住宅2026事業」は住宅の省エネ性能により、一般地域で最大110万円/戸〜35万円/戸、「新築戸建ZEH支援事業」は、兵庫県（6地域）でZEHが45万円/戸、ZEH+が80万円/戸です。いずれも対象条件があります。

ヤング開発の住まいは全戸「GX志向型住宅」仕様のため、追加のオプション費用をかけずに「みらいエコ住宅2026事業」の最大110万円の補助対象になります。

なお、両制度の区分ごとの金額や対象世帯は、以下の記事で詳しく説明しています。
「申請受付スタート！最大110万円の『みらいエコ住宅2026事業』で賢くマイホーム計画」
「2026年度ZEH補助金スタート！ヤング開発の家でお得にマイホームを叶えよう」

Q5. 住宅ローン控除とは何ですか？実際に毎年いくら戻ってきますか？

住宅ローン控除は、年末時点のローン残高の0.7％を所得税・住民税から差し引く制度です。新築住宅では控除期間は原則13年で、住宅性能によって借入限度額が異なります（既存住宅など一部のケースでは10年になることもあります）。

控除額は「年末残高×0.7％」で計算されますが、住宅性能ごとに借入限度額があり、超えた分は対象外です。子育て世帯・若者夫婦世帯は、一般世帯より借入限度額が引き上げられます。長期優良住宅（限度額4,500万円）に一般世帯が入居し、13年間残高が限度額を上回り続けた場合、年間控除額は31.5万円、13年合計はおよそ410万円になります（試算例。実際の控除額は所得税額・住民税の上限などにより変動するため、確定申告時の確認をおすすめします）。

●まとめ

この記事のポイントを以下にまとめました。
・頭金はゼロでも住宅ローンを組めるため、貯金が少なくても購入は可能
・頭金を貯めている間も家賃の支出は続くため、今すぐ購入した方が総支払額を抑えられるケースが多い
・諸費用は物件価格の10％前後が目安
・補助金制度は購入する住宅の性能によって補助額が変わる
・住宅ローン控除は住宅性能や世帯要件によって控除額・控除期間が変わる

資金計画は物件や借入条件によって変わる部分が多いため、詳しい試算はヤング開発の営業担当までお気軽にお問い合わせください。